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盗撮

盗撮の解説

「盗撮」（とうさつ）とは、被写体、または対象物の管理者に了解を得ずにひそかに撮影を行うこと。隠し撮りとも言う。

かつては、スパイ活動などの超小型カメラを利用した隠し撮りが主として連想されていたが、1980年代以降になってプライバシー侵害行為や破廉恥行為としての盗撮が問題視されるようになった。

盗撮の歴史
盗撮の歴史は、撮影機器の歴史でもある。一眼レフカメラ、望遠カメラなどによる静止画盗撮から8ミリビデオ8ミリビデオカメラのお粗末なカモフラージュによる動画撮影へとシフトし、さらにより小型化されたCCDカメラや暗がりでの撮影を可能にした赤外線カメラ、そしてデジタルカメラ、カメラ付き携帯電話携帯カメラ、無線方式のカメラへ、2000年代以降は、GHz帯の電波を利用する小型な「無線方式のカメラ」で盗撮するなどの犯行も行われている

カメラ付き携帯電話は、その性質上盗撮等に使われるおそれがあることから、日本向け製品のみ、撮影時にシャッター音が出る仕様になっている（外国向けモデルにはない）。試作段階ではシャッター音のない機種も存在していた。当然の如く一眼レフカメラの場合、ミラーをあげる際にかなり大きな音が発生する。しかしながらレンズ一体カメラの場合カタログにシャッター音を消すことが可能といった断り書きが書かれていることもあり、間接的な形で盗撮を目的とする購買者の関心を助長している現状にある。

また、盗撮画像・動画がインターネットに出回っている。これらの盗撮問題が告発されたこともある。また、盗撮画像・動画を商業目的で撮影し、ビデオ・DVDにして販売する者もいる。代表的な例として、有限会社ST企画(高松市太田上町975、代表者：佐々木　山）や、Multimedia Workshop CCD
(東京都板橋区板橋2-64-6、代表者：明記なし）などが挙げられる。

盗撮の定義の問題
昨今盗撮が社会問題化している。しかしながら何が盗撮であるかという社会的定義が未設定のままこれが犯罪としてその範疇が一人拡大している状況に対し危惧が抱かれている。例えば、海岸で水着の女性を無断で撮影することは、各自治体が迷惑防止条例において卑猥行為を制定している場合には、卑猥行為として取締の対象になることがある。しかしながら水着は公の場所で、他人に見られることを承認する形で女性が身に付けている衣装である。この姿を撮影することが犯罪性を持つものなのか、こういった議論がなされずに取締が先行している現状にある。海岸での水着を着た女性の映像は日常的に（日本放送協会NHKを含めた）マスコミにおいて撮影され、映像として放映されている。その場合被写体の承諾を取り付けることは一般に行われてはいない。マスコミによる撮影と個人の撮影の違いが本質的に議論なされずにマスコミにおいて個人の撮影者を断罪する報道がなされている。
この問題は、例えば甲子園球場の応援のチアガールを撮影することを盗撮として批判する主張に対しても向けられている。しかしながら、こういった事を言い訳にし正当化する盗撮マニアが後を絶たないという意見もある。

盗難事件と法律
事件
ハレンチ行為以外では、2003年以降に、ゴルフ場や健康ランドなどの貴重品ロッカーの暗証番号を設定する操作パネルを撮影するように小型隠しカメラを取り付け、記録した暗証番号でロッカーを開けて客の貴重品を盗む事件が発生した。

2005年には、銀行などの金融機関の現金自動預け払い機(ATM)の上部に小型隠しカメラを取り付け、キャッシュカードに記載された口座番号や、操作パネルで入力する暗証番号を撮影、記録してキャッシュカードやクレジットカードを偽造し、現金が引き出される被害が発生した。いずれも無線式カメラで、別の場所で映像を記録していたもの。

法律
このような盗撮行為は、軽犯罪法や各地方自治体の迷惑防止条例などで取り締まりの対象となっており、特に、近年は、増加する盗撮被害に合わせて、取り締まりや罰則を強化する動きがある。ATMに隠しカメラを取り付けた問題では、建造物侵入罪で捜査されている。現在は公の場所でしか取り締まる事は出来ないが、2006年7月6日に奈良県で公の場所以外での盗撮を禁止しようとする条例を検討するとの発表があった。これは、奈良県警の警察官が救急車内で女性の下着を盗撮したが、「救急車内は公の場所では無い」という理由から立件されなかったためである。

しかし、盗難事件の相次ぐ銭湯の脱衣所や寝室、ラブホテル、特殊風俗店に監視カメラを設置するなど、目的が理にかなっている場合は、問題視はされても、取り締まりの対象にはなっていないのが現状である。監視カメラでの撮影は、法に抵触していないために起きる問題である。

盗撮自体に対する法律が制定されるまでは、盗撮カメラを他人の住居に設置した場合に「建造物侵入」として罰するなどが行われていた。肖像権を含めて、人権の被害状況はなかなか知り得ないし、掌握できない状況におかれていることは間違いない。

盗撮の背景、問題点
数十年前までは、パンツパンティが見えても問題視されずシャツなどが見えるのと同じ扱いだったのに何故盗撮が問題になっているのか。理由は二つあり、一つは下着が見えることは恥ずかしいことだという風潮が広まったこと。もう一つは西洋の文化が入って来たことで、欧米の女性が身に着けていた魅力的な下着が輸入されたことにある。

プリクラなどで純粋に遊びに来た男性までも盗撮を懸念する店側によって締め出されることがあり、店側が現在よりも監視を徹底すれば、女性専用にしなくとも、かなり確実な予防ができるという指摘もあり、男性差別だという声も上がっている。更に、女性が男性の代わりに盗撮するというケースもあり、完全に予防することは困難である（女性が女湯の脱衣所にカメラを設置して撮影し、それを売るケースもあった）。尚、この事例の場合はどちらかと言うと、抜本的な予防効果というよりかは、（特に女性に対する）盗撮をするのは男性が多いというステレオタイプがある為、それに該当する男性を一律立入禁止にする事で、利用する女性に安心感を与えるためであると思われる。

盗撮が横行するようになった社会的背景として、電子撮影媒体の登場により個人レベルで簡単に写真を作成することが出来るようになった状況も上げられる。過去においても盗撮に使用可能な小さなカメラ等は存在したが、これを現像、写真に焼き付けるに、面倒な現像、焼き付けの作業を自分で行う以外、DPEを業者に委託する必要があった。その際、業者側の定款でも公序良俗に反する写真はお断りする旨の断り書きがしてあり、依頼者側でも店員との恥ずかしい対面状況をイメージすることが躊躇に結びついた。このよう心理的な抵抗要因が低められた現状が犯罪への抑止を低下させている一因として考えられる。

また、近年は携帯電話にカメラが搭載されたりする事で、写真にそこまで興味が無かったり、高価なカメラを購入できない人にまでデジタルカメラが行き渡る事となり、公共の場で興味本位で被写体人物に無断で撮影するという事例も発生しており、またこれらの行為は撮影している側にも問題点の理解が足りない為に、極秘というよりかは公然と行われているケースが多い。

予防法
逆さ撮りに対する効果的な予防法はスカートを穿かない事もしくはキュロットスカートを履くことであるが、スカートの下にスパッツ等を履くことも対処の一つである。このような行為は、階段の多い鉄道駅駅コンコースや、注意が散漫になりやすい、ゲームセンターのプリクラコーナーなどで発生することが多い（性犯罪者のために服装や行動を制限されるのはおかしいと言う声もある）
不審者が近付かない様に、周囲になるべく注意を払っておく
万一、被害に遭ってしまった場合には、恐れずにすみやかに周りの人にそれを知らせる
必要のないデジタルカメラやデジタルビデオを、むやみに持ち歩かない
携帯電話やデジタルカメラなどで人物や風景などを撮影するときには、周囲の人から盗撮を疑われないような状況であるか確認しておく
撮影時に、ファインダー内に見知らぬ第三者が入らないように細心の注意を払う
どうしても人物の写真を撮影したい場合には、トラブル防止の為に相手の了解を得てからにする

一方、ATMなどについては
機械に不審な物体が外付けされていないか。
この関係で、金融機関では、多くの場所で機械に外付けされていた、預金やローンなどの自社パンフレットなどを収納しておくケースなどを外した。
ゴルフ場や健康ランドの盗撮については、内部犯行であったことが判明したため、対処が困難である。ATMでもいえるであろうが、操作パネルを隠しながら機械操作を行うような消極策しか取れないであろう。（ロッカーの暗証番号はキャッシュカードの番号と違うものを使うというのも一つの対策法。）

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